宅建士の仕事に不動産テックは欠かせない?!USの英語サイト不動産検索”Zillow”に学ぶ

不動産業界で働く、未来の宅建士の仕事はどうなるのでしょうか?

前回の記事では、AI(人工知能)技術を営業で活用した結果、売上げに成果を上げている企業の事例を書きました。

(参考記事:「AI技術で宅建の営業の仕事が劇的に変わる?仕事で「どぶ板営業」はもう古い!」)

 

最近、不動産テック(Real Estate Tech)で売上げを伸ばす不動産会社が、日本で増えつつあります。

「不動産テック」は、フィンテックの不動産業界版のようなイメージです。

 

金融(Finance)業界では、数年前より「金融とITなどの情報技術」を組み合わせた「フィンテック」の活用が進んでいます。

業務を機械化する事により人手がいらなくなります。

銀行は今後、店舗数の縮小や大規模な人員のリストラ策を打ち出しています。

 

不動産業務の生産性を飛躍的に高める「不動産テック」は、これから日本で間違いなく主流になります。

 

そして将来、AI(人工知能)とグローバル化が進むと、スキルが無い人間は職がなくなるかもしれない厳しい時代を迎えます。

そんな時代に年収アップできる宅建士になるためには、自分の未来への投資として、先行スキルを身につける必要があります。

 

特に第一線の営業で活躍する宅建士達は、これからITやAI技術をどう活用していくべきか?

ビジネスのヒントを見つけるために、海外で先行している不動産業界の成功事例を分析してみるのも面白いと感じています。

 

今回は、世界でも最先端のIT技術を活用し、売上を伸ばし続けるアメリカの不動産テックのサイト“Zillow”を紹介します。

“Zillow”は、不動産の本場アメリカで最も知名度が高く、よく利用されている不動産の検索サイトです。

 

“Zillow”の検索サイトは全て英語です。

これからは翻訳された物を読むだけでなく、英語の原文から情報を取る力を身につけると、仕事にも役立つと思います。

(参考記事:宅建士に英語力は必要か?英語の求人と年収、将来性を考察)

 

英語で不動産のビジネスモデルを理解する事に挑戦してみてください。

ビジネスができる真の英語力を身につける宅建士に近づく為の第一歩に役立てば嬉しいです。

“Real Estate Tech”(不動産テック)とは

Real Estate Tech(不動産テック)を簡単に説明すると「ITやAI(人工知能)の技術を使って不動産取引を行う」ことです。

不動産テック(リアルエステートテック、Real Estate Tech)とは

テクノロジーの力によって、不動産売買、賃貸、投資の新しい仕組みを生み出したり、従来の商慣習を変えようという取り組みのこと。

(引用:ウィキペディア(Wikipedia)より)

日本で不動産テックを導入する会社が急激に増えた理由は、膨大な顧客データを扱う不動産業務との相性の良さです。

今まで不動産業界は、旧態依然の人手作業が多い、非常に効率の悪い仕事のやり方をしていました。

・物件を買いたい借りたいお客様がきたら、お客様の条件に合う物件を探す

・物件を売りたい貸したいお客様がきたら、物件に合うお客様を探す

上記の作業を自動化するだけで、画期的に人手が省けます。

 

また、物件1つ探すにしてもAI(人工知能)技術を使えば、簡単に条件に合う物件の検索ができます。

更にAIを使うメリットは、接客の自動化です。

条件に合うお勧め物件を自動的にお客様に薦める機能があれば、更に人手は省力化できます。

 

また、売買や賃貸の仲介もIT技術の活用で、WEBサイトから簡単にマッチングができます。

 

このような仲介サイトは、利用者が増えるまでの間は、マッチングも成立しにくく苦戦している会社が多いです。

しかし、最初は利益も上がりにくいですが、認知され始めると利用者が増えて、人手がかからない分だけ、利益が一気に増え始めます。

 

ビジネスが軌道に乗ると、従来、多くの広告費や人件費がかかる経費を、代わりに技術やサービス向上に使えます。

情報力も増えてサイトが充実すれば、更に利用者が増えるという好循環を生み出します。

 アメリカの不動産業界の特徴

この会社は、2006年に元マイクロソフト社の社員達が設立し、本社はシアトルにあります。

 

アメリカでは投資の手段として住宅を購入する人の割合が、日本よりも高いです。

米国には、不動産のライセンスを保有するエージェントがおおよそ200万人。

そして、フランチャイズや独立系ブローカーが約8万,6000社以上あると言われています。

 

日本の宅地建物取引士資格登録者数は 約102万人、そのうち取引証の交付者は51万人になります。(宅地建物取引士の概要より)

日本で51万人の宅建士で実務に携わっているのに対して、アメリカのエージェント数200万人以上居ると言われています。

その数は、日本の約4倍です。

 

アメリカは人口3億人以上で富裕層も多く、日本よりも市場規模は大きいです。

不動産業界の成長は、まだ続くと予測されています。

不動産テックの大手「Zillow(ジロウ)」とは

不動産情報の検索サイトの最大手といえば「zillow」です。

日本でもこの会社は、関係者に広く知られています。

(引用画像:zillow.comより)

Zillow(ジロウ)では、「買う」「貸す」「売る」「見積」の4つの主なサービスがあります。

(引用画像:zillow.comより)

Zillowの最大の強みは、豊富な物件数と利用者の多さにあります。

登録されている物件数は1億件を超え、ほぼ全米でサービスが利用できます。

 

登録されている物件は、実際に販売中の不動産だけではありません。

今は販売はしていないけれど、将来、条件次第では販売を検討しても良いと考える見込み物件も多数登録されています。

 

“Zestimate”「見積」は、不動産の想定価格の見積金額を出すサービスです。

これは不透明になりがちな不動産の見積査定の価格を、誰にでもわかる様に見える化しています。

一般の消費者にも見積査定がわかりやすくなる事になりました。

多くの人が売買をやりやすくなり、不動産取引が活性化する効果が出ています。

 

Zillowが、便利な機能を顧客に無償で提供できるのも、収益構造が安定しているからです。

その利益の半分以上は、登録エージェントから得る年間の広告料です。

 

アメリカでは、会社ではなく個人エージェントが広告掲載料を支払います。

独立した個人の不動産エージェントが、ブランド力・集客力のあるZillowに集まっています。

 

現在、Zillowに登録しているエージェントは、9万人以上います。

その彼らは、売買手数料の中からZillowへ広告掲載料を支払います。

Zillow(ジロウ)の購入の問い合わせ方法

試しにCA(カルフォルニア)の物件購入について調べてみる事にしました。

 

何といきなり、この地域だけで159,384件もの売却希望の住宅物件があると出てきます。

一部の物件の位置が左側の地図に表示されています。

(引用画像:zillow.comより)

膨大な物件データがあるので、条件を絞らないと目的の物件を探せません。

物件の登録数が多いので、サイトではフィルターにかけて絞ることを勧められます。

 

サイトが進める通りに入力していくことにしました。

“Okay,I’ll edit the filters first”を選択します。

(引用画像:zillow.comより)

この入力の続きに関しては、次の記事で紹介していきます。

ローンの計算もできる

とにかく、このサイトは家を買いたい人にとっても便利に作られています。

ネット上でローンの金利の計算が直ぐにできます。

(引用画像:zillow.comより)

本日の金利の平均価格も掲載されています。

“Fixed rate”とは固定金利のことです。

(引用画像:zillow.comより)

このサイトでは、”Finance”(財務)の重要性を訴えています。

ローンの計算などをサイトを見にきた人が、簡単に直ぐにできる機能を装備しているのも現実的です。

財務計画を具体的にシュミレーションできる事は、購入を具体的に考える後押しをしてくれます。

「見込み客」や「エージェント」を探す機能が便利

「Make Me Move」というシステムもZillowの特徴の1つです。

オークション機能のように、ある一定以上の金額であれば、売りたい売主が登録しておくシステムです。

これは、不動産を直ぐには売る気がないお客であっても、将来、売る気にさせる仕組みです。

見込み客も登録している事は、それだけお客様の取りこぼしも防げます。

 

また、地域ごとの不動産エージェントを探す機能も充実しています。

売買のどちらも可能です。

自分の対象の地域に強い専用のエージェントを見けることができます。

(引用画像:zillow.comより)

最適な仲介業者を見つける事が早い売却につながるとZillowサイトでは、熱心にエージェントを使うメリットを紹介しています。

 

このようにZillowを少し紹介しましたが、日本の不動産検索サイトに比べても、市場規模の大きさが違うことわかります。

 

また、このサイトの英語文を読んでいても、英語が得意でなくても、何となく全体の意味が理解できたと思います。

このように自分の仕事に関わる内容であれば理解しやすい事が、ビジネス英語の面白さです。

海外のサイトや不動産ビジネスについても、これから引き続き記事で紹介していきます!

 

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